川崎幸病院　川崎大動脈センターは、大動脈瘤・大動脈解離の治療を専門に行っている国内唯一の医療センターで、手術件数において国内最多の実績を誇っています。2003年の設立以来、長期滞在のフェローに加え、医師、看護師、臨床工学士などの短期の見学・留学（個人、団体）も多く受け入れ、手術見学や周術期管理に関しての情報・意見交換を行っています。2022年からは、世界各国から医師達が参加する症例検討・意見や知識の共有を行うカンファレンス（KAS： Kawasaki Aortic Surgery conference）を毎週開催する他、2023年には台湾Hualien Tzu Chi HospitalにてCadaver Trainingを指導、Taichung Veterans General Hospitalにて手術指導するといった現地での活動も積極的に行っています。
今回は、川崎大動脈センター長・大島晋医師に、海外活動を通じてわかった事や今後目指すことについてお話を伺いました。

コロナ禍後から、劇的に増えた学会での講演

海外の学会へは、コロナ前にも頻繁に参加していましたが、コロナ後は劇的に増えました。2022年11月～2023年4月まで川崎大動脈センターにフランスの医師・JACQUES PIERRE TOMASI氏が研修にきていたのですが、TOMASI医師が自国に戻ったあとに、フランスの学会に招待され、そこで講演をしたことが大きなきっかけになったと思います。
そのフランスの学会で知り合った医師が、今度はチュニジアの学会に招待していただきました。チュニジアは医療資源が限られていることもあり、特に大動脈疾患の治療に関して多くの課題を抱えていました。その中で、私たちが日本で行っている開胸手術の技術を現地の医師たちに講演をしたところ、大変興味を持ってもらうことができました。これまで様々な国に訪問しましたが、訪問して一番印象に残った国になりました。

海外の国々に共通する医師達の熱意と学びの意欲

台湾の台中栄民総医院とは、2017年に国際交流協定（MOU:Memorandum of Understanding）を締結しています。この病院は、病床数が3,000床、60ものオペ室を有しています。日本の病院と比べてその規模に圧倒されましたが、この規模の病院でさえも、大動脈疾患の手術の質を見てみると、まだまだ改善の余地がありました。当センターの技術力を非常に高く評価してくださったことで、自分達の技術力の高さを実感した協定締結となりました。台湾では、台中榮民総醫院の他、台北や花蓮の病院ともMOUを締結しています。
台湾だけではなく、様々な国が当センターの技術力を認めてくださって、多くの講演や手術の実演を行っています。どの国でも共通しているのは、医師たちの熱意と学びへの意欲です。
例えば、ヨルダンの医師は、2023年に胸腹部手術を15件行ったものの、成功率が非常に低かったそうなのです。「どうしたら成功率が上がるのか教えてほしい」と、相談をしてくれたことがとても印象的でした。私たちの手術技術が役に立つと感じてもらえることが何よりの励みになります。
また、韓国では、ソウル大学盆唐病院の心臓血管外科医である朴医師という、韓国内で非常に尊敬されている方がいます。彼は日本が大好きで、日本語も話せるほどです。彼とは学会などで度々会いますし、今年の11月には川崎大動脈センターにも来訪されます。川崎大動脈センターの技術を高く評価してくださっていて非常に嬉しいですね。若手医師の育成についてのプレゼンも依頼されました。
現地の活動だけではなく、当センターに研修のために来日を希望する医師達も増えてきたことから、彼らの意欲に応えるべく、常に3人の外国人医師を受け入れる体制づくりと、滞在中の住居費や食事を提供し、研修に集中できるように環境を整えました。川崎大動脈センターのホームページにも国際研修活動の報告をしていますので、是非ご覧いただければと思います。

世界中の医師達とつながり、一人でも多くの命を救いたい

海外活動を通して感じるのは、技術だけでなく、人とのつながりが非常に重要だということです。コロナの影響で海外との交流が一時的に減少しましたが、最近では再び増えてきており、前述のフランス、チュニジア、台湾、韓国だけでなく、中東のヨルダンやイエメンなどからも関心を持ってもらっています。この10月には、ウクライナの学会（WEB）に参加します。また、アラブ諸国の学会からも招待があり、来年に参加を予定しています。
このような海外での活動を通じて、私自身も多くのことを学んでいます。世界中の医療現場を見て回ることで、自分たちの技術の素晴らしさを再確認すると同時に、まだまだ学ぶべきことが多いと感じます。また同時に、朴医師がいる韓国・ソウル大学盆唐病院のように、我々よりもアクティビティが高く症例数を増加させている病院の様子を聞き、我々ももっと症例数を伸ばすことを考えないと、すぐにアジアでトップの座を奪われてしまうかもしれないと強い危機感を持ちます。
今後も、積極的に国際交流を継続し、世界中の医師たちとのつながりを大切にし、我々の川崎大動脈センターも進化をさせながら、世界の大動脈治療の発展に貢献し、一人でも多くの命を救いたいと思っています。

狭山市にあるオリーブは、2000年に開業し、特別養護老人ホーム、ショートステイ、居宅介護支援事業所を運営しています。2025年問題で介護職の人材不足が予測されていたこともあり、2009年から海外人材の情報収集を行い、2017年には現地まで積極的に出向いて海外人材の採用活動を始めました。現在では、インドネシアより3名、ミャンマーより9名がオリーブで特定技能※として研修を受けており、介護福祉士の資格取得を目指しています。
今回は、オリーブの市川施設長に、海外人材採用の実情や現場のメリット・デメリットなどを伺いました。
※特定技能：国内人材を確保することが困難な状況にある産業分野において、一定の専門性・技能を有する外国人を受け入れることを目的とする制度。日本への在留が可能となる。

海外人材の採用に至った背景

2000年頃から、介護業界では「2025年問題」による人手不足が懸念されており、特に介護職は重労働で低賃金とされ、応募者が減少していくことへの危機感が高まっていました。2009年に事務長に就任し、面接や採用業務に携わるようになってから、応募者の減少を肌で感じるようになり、将来的には海外からの人材に頼らざるを得ない時期が来ると考え、情報収集を始めました。
2017年には海外スタッフの採用活動を始めました。当初は、中国・大連への訪問を通じて現地看護師の採用を試みましたが、残念ながらこの時は採用には至りませんでした。
そのあと、《技能実習※》での採用を目的に、2019年1月にインドネシアへ渡航し、ジャカルタとスラバヤで45名の面接を実施し、5名をオリーブに採用することが出来ました。オリーブで3年間技能実習生として勤務をしてもらい、その期間が終了すると3名が帰国、残った2名は技能実習から就労資格を持つ特定技能へと移行できたものの、最終的には退職となってしまいました。
2021年には《特定技能》での採用を始めました。コロナ禍もあり、現地での採用活動が困難だったためオンラインでの面接となりましたが、ネパールで10名のうち3名が内定、インドネシアで10名面接して3名が内定しました。翌年にもインドネシアから別の特定技能を採用することが出来ました。ただ、採用まではよかったのですが、《特定技能》は就労資格を持つため、せっかく採用しても、労働条件が良い施設への転職や結婚などで退職が続いてしまいました。
また、これまでのインドネシアの人材確保ルートは、コロナの間に、他国にいい人材が流れていってしまったようで、年々人材の質が落ちていました。　危機感を感じ、少しでもいい人材を採用するために、2023年には再びインドネシアへ渡航し、新しいルートを開拓。23名の面接をジャカルタで実施して、6名が内定しました。そのうち日本語技能試験N4に合格した3名が採用され、2023年12月と2024年3月に入職。また、2023年にはミャンマーにも渡航し、ヤンゴンで70名の面接を行い、9名が内定し、2024年5月に入職しました。
2017年から始めた採用活動ですが、定着させるには6、7年かかりました。いい人材をとるためには、多くのルートを持つことの大切さを感じています。採用活動のための渡航時には新たなルートの開拓、人脈を広げるための行動も忘れてはならないと思っています。

※技能実習：就労を目的としない出身国において修得が困難な技能等の修得・習熟・熟達を図るための制度

採用後の課題と成功事例

文化や監修の面でいうと、採用にあたっては国ごとに異なる文化や習慣を理解・対応することが必要です。インドネシアやネパールのスタッフの場合、宗教的な信仰心が強く、お年寄りを敬う姿勢があるのはいい面でしたが、時間にルーズで、自己主張が強いという特徴が見受けられました。また、日本では好まれない、母国では普通の行為である貧乏ゆすりや舌打ちなどもあります。ミャンマーのスタッフは、集団行動が苦手ですし、ネパール人スタッフはおっとりして、歩くのが遅いことから、だらけているように見えることがありました。母国での普通が日本では普通ではないことを教える事はなかなか難しいことでした。
日本語力や業務遂行の面においても課題はありました。日本語学校で言語や文化を学んできたとしても、個人差があり、現場では忘れてしまうことが多いので、業務の指示が理解できていない場合でも、「分かりました」と答えてしまい、トラブルになったケースもありました。
定着は大きな課題です。言語の壁から生じるコミュニケーションがとれず、業務が覚えられない事から、短期間で退職するスタッフも少なくありません。特に、業務を独りでこなせるようになるまでに1年以上の時間がかかることが多く、その後すぐに転職や帰国するスタッフがいるため、長期間の就業が難しいという現実があります。

今後の展望と取り組み

外国人スタッフの採用には、経営上のメリットとデメリットがあります。最大のデメリットは、採用コストが高額であることです。 技能実習生の場合、OJTを通じて技能を移転する制度であり、最低でも3年間の実習期間が求められます。その間の組合への月額管理費、渡航費や寮の備品代、研修センターの費用などが施設負担となります。また、特定技能「介護」では、基本的に個人負担が求められるものの、渡航費の一部を施設が負担しないと応募者が減少する可能性があります。寮の家賃は給料から天引きされますが、アパートを借りる際の諸費用や更新手数料などは施設が負担する必要があります。また、支援会社への月額支援費や、雇い入れ時の紹介料など、施設にとっては大きな負担となります。
しかし、多くのメリットもあります。海外スタッフが入居者に笑顔で接してくれるため、フロア全体がとても明るくなりました。日本人スタッフにとっても、海外スタッフに業務を教える際に、自身の業務理解を深め、コミュニケーション能力が高まる機会になりました。
また、特定技能のスタッフは転職が可能ではあるものの、業務が独りでできるようにならなければ難しいことから、長期間での就業が見込めるという点もメリットです。
実際に海外スタッフを採用・育成して感じることは、単に業務をこなせる人材を確保するだけでなく、長期的な視野での人材育成と定着をさせ、長く就労してもらうことが重要だということです。日本人の人材が減っていく中、法人グループ全体としても、海外からの人材を効率的に採用し、長期育成・キャリアップさせるシステムの構築が必要なのではないかと考えます。
オリーブでは、今後は、採用したスタッフを育成し、介護福祉士資格を取得させ、リーダーとして後輩の指導を任せる方針です。また、希望者には看護師資格の取得を支援し、さらなるキャリアアップを目指してもらうことも視野に入れていきたいと考えています。
現在は、外国人スタッフの採用や研修は外部の支援会社に委託していますが、長期的には法人グループ全体で海外人材の育成・派遣をする機能をもつことができれば、費用削減や採用活動も効率的に行うことができると思います。海外人材の効率的な採用は、今後の人材不足を解決するカギになるのかもしれません。

今年1月に「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」が施行され、9月が「認知症月間」と定められました。神奈川県では、9月を「かながわオレンジ月間」として、様々な認知症に関するイベントが実施されました。

9月3日に行われた、神奈川県黒岩知事による各施策の発表と認知症未病改善キャラバンで県内を回る車両のお披露目イベントに、杉山理事長が公益社団法人認知症の人と家族の会神奈川県支部 代表世話人として登壇され、 神奈川県庁本庁舎を9月21日の夜にオレンジライトアップすることや、22日には映画「オレンジランプ」鑑賞の集いを行うことを発表しました。

11月2日（土）に石心会グループ拡大経営会議が開催されました。川崎駅近くの会場には、各事業所の幹部たち約80人が集まり、事業発表や他事業所からの質問に応えました。
会議終了後には懇親会が開催され、各事業所の幹部同士が交流したり、石心会グループ契約選手・梶原悠未選手もゲストで参加するなど、盛り上がりを見せました。

10月5日（土）に、石心会グループの2025年度内定式が開催されました。内定者24名が出席し、石心会・太田一也事務局長より内定証書が授与されました。
1分間スピーチでは、自身の趣味や興味があることなどをそれぞれが披露するほか、事前に作ったオリジナル名刺を使って、同期や先輩職員と名刺交換をしながら交流するなど、盛り上がりを見せました。

埼玉石心会病院で建設中の救命救急棟は順調に工事が進んでおり、2025年4月からの運用を目指しています。
埼玉県は、救命救急センターの重篤患者受け入れについて実績を公表していますが、その救急受け入れ実績と埼玉石心会病院の実績を比較してみると、埼玉県に11ある救命救急センターと全く遜色のない重篤患者の受け入れ実績となっています。 この事実から埼玉石心会病院が地域で重要な救急医療を担っていることがわかります。
埼玉石心会病院がある埼玉西部医療圏（日高市、飯能市、入間市、狭山市、所沢市）の人口は約78万人です。救命救急センターは、当初人口100万人に1センターを目標に整備されていましたので、 防衛大学病院と埼玉医大国際医療センターの2施設あればいいということになりますが、前述の実績の通り、この2施設だけでは、重症患者を十分に受けいれることが困難な状態になっていることがわかります。 そのため、地域医療をより推進していくには、当院も救命救急センター化をする必要があると判断しました。
現在、救命救急センターの開設・申請に向けて、段階的に体制や運用といったソフト面での準備を進めています。また、ハード面では救命救急棟を建築中で、こちらは救急救命センター申請前の、2025年春からの運用を目指しています。

《参考》救急救命センターの役割

・重症及び複数の診療科領域にわたる、全ての重篤な患者を、原則24時間体制で受け入れる
・1、2次救急医療施設の後方病院として救急搬送患者を受け入れる
・医学生、臨床研修医等に対する救急医療の臨床教育を行う

《参考》2023年の埼玉県の救命救急センターの重篤患者受け入れ実績と埼玉石心会病院の実績

横浜石心会病院は、第一期の外来棟 兼 仮入院棟の建築を終え、現在は第二期の入院棟の新築工事を行っています。 2025年冬頃には第二期工事が終了し、2026年夏頃には全ての工事が終了する予定です。今回の工事で、回復期病床が60床増床し、外来棟と120床の新しい入院棟に生まれ変わります。

工事の情報は、こちらからご確認いただけます

神奈川地区の事業所へ高品質な食事を効率的に提供することを目的に、10月1日にセントラルキッチン神奈川が横浜市鶴見区に開設されました。 各事業所は個別に厨房を設置する必要がなくなり、調理機能を一箇所に集約することでコスト削減とサービスの向上が期待されています。 特に注目されるのは、焼き立てパンの提供が可能になる点です。女性スタッフが多い事業所からは高い期待が寄せられています。
法人事務局　食のサービス部　大川清部長は、「神奈川地区の食事提供は、もともと移転前の川崎幸病院が、川崎幸クリニックに食事を提供していたところから歴史が始まっています。 その後、石心会の事業所が増えて提供食も増加してきたことから、セントラルキッチンが設立されました。現在では神奈川地区の事業所に約700食を提供しています。 透析食は現在のところ中止となっていますが、提供が再開された場合にも対応ができるように準備をしています。安全でおいしい、石心会グループの職員が喜ぶ食の提供を行っていきます。」とお話してくださいました。

9月28日（土）に、川崎クリニック、さいわい鹿島田クリニック、川崎幸病院が、神奈川県透析危機対策協議会（KDC）主催の、大規模地震時医療活動訓練に参加しました。KDCの会長は、川崎クリニック院長の宍戸寛治院長が担われています。
今回の訓練は、都心南部を震源とした県内最大震度６強を想定し、本部訓練の被害想定に沿って訓練が行われました。 訓練の大きな流れとしては、①地震被害の状況をDIEMAS※等へ入力。②慢性維持透析患者の県内受入調整。③被害想定に合わせた県全域の透析医療機関の被害状況を情報収集して把握、各所と連絡調整です。 石心会の3事業所は、主に①と自施設で透析治療が出来ない状況を想定した患者移送の訓練を行いました。当日は石心会だけではなく、他の近隣医療機関の職員も参加し、施設からの患者移動や市バスでの移送など、本番さながらの緊張感がある訓練となりました。

《訓練内容》

※DIEMAS：災害時における透析施設の稼働状況を関係各所と共有できる共通プラットフォーム

川崎健診クリニックで新型のバス健診車が稼働を始めました。特徴としては、胸部撮影で8か国語対応のボイスコールとアニメーション表示が可能で、聴覚障害者にも対応しています。 胃部撮影では、最新FPD（Flat Panel Detector）を採用し、受診者の体型に関係なくクリアで正確な画像が得られ、圧迫撮影も可能なため診断の精度が向上します。 ナンバーディスプレイ※で撮影のミスを防ぎ、電動ジャッキで振動を抑制。大きな電動天幕と多彩な仕切りカーテンレイアウトで、雨天時も快適に使用することができます。新しい健診車で受診者の皆様の快適で正確な健診を実現していきます。

※ナンバーディスプレイ：撮影の際に各受診者に割り当てられた撮影番号を表示する装置

川崎幸クリニックは、10月1日より、川崎市からの委託で若年性認知症支援コーディネーター業務を開始しました。専門医療機関の案内、就労継続の支援などを担うほか、社会参加を支援していきます。
これまで若年性認知症の相談体制は、外部のNPO法人が相談対応を行っていましたが、相談件数が徐々に増えてきた事から市が対応を充実させ、10月より川崎幸クリニックを含め、市内の２つの医療機関でも相談に応じることとなりました。
厚生労働省によると、2020年時点で全国に若年性認知症者は3万5700人いると推計されています。発症時点で6割が仕事に就いていましたが、そのうち7割が退職となりました。世帯の6割が収入減を感じ、主な収入源は4割が障害年金など、1割が生活保護となっています。
若年性認知症は働き盛りの世代で発症するため、ご本人だけでなく、ご家族の生活への影響が大きくなりやすい特徴があります。 症状の進行も早く、早期の発見、治療、社会的介入が重要となります。地域の関係機関と協力し、包括的な支援に取り組んでいきます。

9月27日（金）、28日（土）に、「さいわいにぎわいフェス」が開催されました。今年で2回目を迎えるこのイベントは、川崎駅西口（幸区）にある企業や団体等で企画運営されているイベントで、同エリアで大小さまざまな楽しい催しが行われます。
27日には、ホリプロのライブハウス・スペルノーヴァにおいて、「さいわいのど自慢大会」が初開催され、川崎幸病院の薬剤部・田島莉里さんが、聴く人たちを圧倒する歌声で見事に優勝し、初代女王となりました。 28日には、川崎幸病院が、JR川崎駅や幸警察とともにキッズコーナーに出展。子供向けの白衣や制服着用体験などを行いました。川崎幸病院ブースには、約300人の方が訪問され大変にぎわいました。
ブースを訪れた若い年齢層に、川崎幸病院に親しみを持っていただくのと同時に、エリアの企業・団体と一緒になって地域貢献活動を行うことができる意義のあるイベント出展となりました。

石心会グループや地域の医療・健康情報を配信している『みんなの健康塾』のキャラクター・フクスケが、様々なイベントで活躍しました

《川崎幸病院　：10月6日（日）「みんなでつなごうリレーフェスティバル2024」》

国立競技場で開催された「みんなでつなごうリレーフェスティバル2024」の【ゆるキャラリレー】にフクスケが出場しました。リレーの第一走者を務め、見事1位を獲得しました。 このイベントは、“様々なリレーで、スポーツの垣根を超え、子供からお年寄りまで参加可能なイベント”で、ゆるキャラリレーは2022年から始まりました。フクスケは、川崎幸病院の広報部長として参加し、会場の盛り上げと共に川崎幸病院のPRを行ってきました。

《当日の動画はこちら》

https://www.youtube.com/watch?v=RFVM2ajHHLQ

《さいわい鹿島田クリニック：　10月6日（日）「ジョブまるキッズ」》

幸区鹿島田エリアにて開催された『ジョブまるキッズ』にさいわい鹿島田クリニックが出展しました。イベントの途中でフクスケが登場し、会場を盛りあげました。
同イベントは鹿島田周辺の企業や自治体、小学校などが協力して、子供の職業体験の場として毎年開催しており、地域貢献活動の一環として、初参加しました。
当日は、受付・放射線・検査・診察の4つのブースを用意し、一人ずつ体験頂きました。本物の機器等を使いながら学べる点や、スタッフとマンツーマンでじっくり教えてもらえる点が大変好評で、参加した子供や保護者の方々の満足度も高かったようです。

■第59回神奈川県看護賞

川崎幸病院　看護部　佐藤久美子看護部長／副院長

川崎幸病院の佐藤久美子看護部長/副院長が、『第59回神奈川県看護賞』を受賞し、看護の日（5月12日）にちなんだ看護週間の5月16日に看護賞贈呈式が神奈川県立音楽堂で開催されました。
『神奈川県看護賞』は、多年にわたり神奈川県内において、保健師、助産師、看護師等としてその業務に励み顕著な業績をあげた方々を表彰し、その功労に報いるとともに、県民の看護に対する理解を深めることを目的として昭和41年に設けられた表彰制度です。 佐藤看護部長は『キャリアラダーと教育システムの構築、救急救命士（EMT）と看護師との連携』が評価され、当日は、黒岩神奈川県知事より賞状を授与されました。

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■令和6年度埼玉県看護功労者知事表彰

埼玉石心会病院　労働環境衛生室　　荒木妙子看護師

埼玉石心会病院の荒木妙子看護師が、『令和6年度埼玉県看護功労者知事表彰』で表彰をされました。5月8日に知事公館1階大会議室にて表彰式が行われました。
『埼玉県看護功労者知事表彰』は、5月12日の「看護の日」及び5月12日から18日までの「看護週間」にちなみ、看護職員（保健師、助産師、看護師、准看護師）としてその業務に永年励み、特に功績のあった22名が表彰されます。 荒木看護師は大野埼玉県知事より賞状を授与されました。

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